自分や家族が長生きするために、これから医療へのニーズも高まることを考えると民間に医療保険に加入しておくことは必要だと手厚い保障を確保している人もいます。
しかし民間の医療保険の必要性は感じないという人もおり、その理由として公的医療保険制度である健康保険から高額療養費制度などを活用できること、会社員なら傷病手当金が最長で1年半支給されることなどが挙げられます。

受取る給付金が少ない？
民間の医療保険はケガや病気の治療のために入院や手術などを受けた場合、給付金を受取ることができるというものです。
保険は大きなリスクに備えるという部分から考えた場合、入院日数が少ない場合や手術の大きさなどによっては、想像していたよりも給付金が少額だと感じることもあるかもしれません。
そのようなことから、医療保険に加入しておく必要があるのか疑問を感じてしまうこともあるようです。

医療保険の必要性が低い人とは？
医療保険の必要性が高いか低いかは、働かなくても得ることができる収入である「不労所得」と、使う予定が決まっていない「余裕資金」の有無によって変わります。この2種類をしっかり確保できているのなら、医療保険に加入しなくても良いかもしれません。
株式配当や不動産の賃貸収入など、働かなくてもお金を定期的に得ることができるお金があれば、ケガや病気で仕事できなくなったとしても生活費に困ることはないでしょう。
また、使う予定がない貯金が多くある場合には、そこから医療費を賄うことができますのでわざわざ医療保険に加入する必要性は低くなるからです。

医療保険への加入を検討したほうが良い人
反対に医療保険の必要性が高いのは、ケガや病気で働けなくなった時にたちまち収入が途絶えてしまう自営業者、そして自由に使える貯金が少ない人です。
医療保険に加入することを検討する場合、保険料は加入年齢と入院給付金日額で変わります。入院給付金日額を高額にすると保険料の負担が重くなりますし、保障を手厚くしようと様々な特約を付帯してもやはり保険料は高くなります。

付帯したほうが良い特約もある
ただ、先進医療特約は保険料も月100円程度と安いため付帯しておいたほうが良いでしょう。先進医療は健康保険の診療で認められているよりもさらに高度で最新の医療技術を用いた治療で、全額自己負担になります。中には数百万円かかるものもありますので、特約として付帯しておくことが望ましいでしょう。
また、がんと診断されたら一時金が支給される「がん診断給付金特約」を付加することができる医療保険も多くありますが、がん保険に入っていない、今後も入らないという場合には検討しましょう。

医療保険に加入する必要性があるか再度見直しを
民間の医療保険に加入する必要性が少ない不労所得や余裕資金が十分にある人でも、不労所得以上に生活費が高くなっている場合、または株式投資など変動幅が大きいもので運用しているという場合には注意が必要です。
必要ないと思って加入していなかったばかりに、家計が苦しくなってしまったということのないように、現在の状況と合わせて医療保険への加入の必要性を見直しましょう。