万が一の病気や、怪我に対する備えとして加入するのが医療保険ですが、公的医療保険とは異なり必ずしも加入する義務はありません。
保険料も別途必要になるため、加入の必要性や未加入の場合のリスクなどについてみてみましょう。

【生命保険未加入の場合のリスク】
日本には、国民皆保険制度があるため、全ての国民はいずれかの公的医療保険に加入することになります。
これによって、私達は自己負担に応じた医療費を負担すれば、日本全国どこででも医療を受けることができますし、働けなくなった場合には傷病手当金を受取ることができます。
しかし、治療が長期化した場合医療費は高額になりますし、傷病手当も最長で1年半という期限が設けられています。
また、自営業者などが加入する国民健康保険にはこのような制度はありませんので、被保険者やその家族の経済的負担は更に重くなります。
また、公的医療保険の対象外になるものとして、先進医療を受けた場合や、差額のベッド代、食事代などは保険の対象外となり全て実費となることも覚えておきましょう。
このように、公的医療保険だけでは補填できない部分を補う目的として民間の医療保険があるのです。

【入院するリスクが上がる年代とは】
何歳くらいになると、入院をするリスクが高くなるのでしょうか？
厚生労働省による年齢層別の入院患者の概況を見ると、定年退職が間近になった60～64歳くらいを目途に患者数が増加していることが分かります。
そして、ピークを迎えるのは80～84歳ころとなっておりこの年齢層で、医療保険がもっとも必要になってくることが分かります。
ではこの頃に合わせて医療保険に加入すればいいと考える人もいますが、その時にはもう加入できる保険がなかったり、保険料が高額で加入できないというリスクがあります。

【実際にどれくらいの医療費が必要になる？】
実際に病気をした場合には治療費がどれくらい掛かるのでしょうか？
公的医療保険では、高額療養費制度というものがあり一般的な収入の人の場合ひと月の医療費負担は約88,400円程度となります。
医療費以外の負担も見てみましょう。
入院時の平均的な食事代、差額のベッド代、雑費などを合計した金額は約7,900円となっています。
60歳～64歳の平均入院日数は、30日とあるためこれをかけると、7,900×30＝295,400円となります。
これに先ほどの高額療養費制度を利用した場合のひと月の医療費を足すと、325,400円となります。

【まとめ】
日本には、充実した医療保険制度がありますが平均的な自己負担額、先進医療を選択した場合のリスク、治療が長期化するリスクなどを考えると十分な貯蓄がある人以外は、医療保険に加入しておいた方が安心と言えるでしょう。