医療保険はもしも入院や手術の必要があった時に家計が困らないようにするための保険です。そのため十分な貯蓄があれば医療保険に加入しなくても良いことになるでしょう。
貯蓄だけで対応することができない部分を保険で補うものが保険ですので、保険料を抑えることによって貯蓄に充てる額を増やすこともできます。保険はできるだけシンプルにして不要な保険料は支払わないことも必要です。
しかし貯蓄があるなら医療保険に加入しなくても良いという考えは全員にあてはまるわけではありません。

支払った保険料のもとを取ることはできる？
例えば入院日額1万円で最高60日間給付金を受取ることができる終身医療保険に30歳で加入したとします。この場合保険料を上回って保険金を受取ることができるのは、46歳までに60日以上入院した場合だけです。
それ以降の年齢で入院した場合には、入院給付金だけで考えると損をする計算になります。さらに健康保険では「高額療養費」があることで、医療費の自己負担額には上限が設けられています。

公的な保障で賄うことができる制度もある
高額療養費制度は、一般的な収入の場合には月額9万円程度を超える部分についての医療費は払い戻しを受けることができ、さらに会社員の場合にはケガや病気で連続4日以上欠勤すれば最長1年6か月間「傷病手当金」を受取ることもできます。
しかし自営業者が加入している国民健康保険だと傷病手当金がありませんので、医療保険での備えも検討することが必要になりますがあまりに費用を掛け過ぎてしまわないようにすることも必要です。

高収入の人は注意が必要！
公的な医療保険は、健康保険、厚生年金保険、雇用保険については企業と労働者がそれぞれ負担します。労災保険は全額企業が負担することになりますが、標準報酬月額も算定基礎賃金も給与額に基づいた計算となります。
国民年金以外は収入や所得が多い人の保険料負担が大きくなるため、高収入の人ほど自己負担限度額が上昇する傾向にあります。
民間の医療保険は保険料を多く払うことで多額の保障を得ることができますので、公的な医療保険の不足を補うためには高所得者の人ほど加入して補完したほうが良いとも考えられます。

医療保険が一概に不要と言えない人は注意
特に標準報酬月額53万円以上で所得600万円超の層は高額医療費の負担が増えていますので、この所得層に該当する人などは民間の医療保険についてよく検討したほうが良いでしょう。
また自営業者の人など、傷病手当金がありませんのでやはり医療保険で備えておいた良いケースもあります。
しかし保険料が高くなりすぎるほど保障を重視しすぎると、無理な保険料に家計が圧迫される可能性もありますのでやはりよく検討して決めることが必要です。