日本には、公的医療保険というものがあり全ての国民に加入する義務があります。公的医療保険のおかげで私達は、公平に医療を受けることができますし、医療費が高額になっても払い戻しがされる制度や、出産などで一時金が支給される制度があります。このような充実した公的医療保険があれば民間の医療保険に加入する必要は低いように思えます。
民間の医療保険の必要性を考えてみましょう。

【民間の医療保険は必要？】
医療保険の必要性を考える時に、まず昔と今の入院について考える必要があります。一般的に民間の医療保険は、入院給付金と手術給付金に分けられます。入院一日につきいくら、入院中の手術に対していくらなど支払い事由には、入院したかどうかが大きく関係してくる場合が多いのです。
しかし、近年は医療技術の進歩により通院治療や日帰り手術などが増えたため、入院をするケースが少なくなりました。このように医療保険の支払い理由が入院したことで給付される場合が多いため、保険料を支払っている割には肝心な時に使えないというケースがあるのです。
そして、医療保険には一入院定義というものがあり、一度の入院で最大何日まで保険金を支払うのか上限が決められています。一入院は、同じ病気が完治するまでの一度の入院となっているため、退院したものの病気が再発して再度入院した場合は前回の病気が完治していないと見なされ、初めの入院としてカウントされるのです。
もし、一入院60日の保険に加入していた場合初めの入院で退院まで40日間かかった場合は、再発して2度目の入院をした場合は20日分しか給付金を受取れないことになります。

【審査が厳しい？】
また、医療保険の加入を検討している人の多くは将来への病気の不安や、持病があるため高額な医療費への不安が大きいのではないかと思います。医療保険に加入する際には、保険会社の審査があり、持病がある人や高齢者などは加入が難しいケースもあるのです。
万が一加入できても、保険料が割高になったり保障内容が限定されたりするため、いざという時に使えないというケースもあります。

【収入源に備えるには】
病気になった時に本人や、家族が不安に思うことは、お金の問題でしょう。長期間働けなくなった場合、家計には大きな影響がありますし治療が長引けば高額な治療費も発生します。このような収入減に対するリスクは、サラリーマン等が加入する健康保険制度の1つ「傷病手当金」を利用しましょう。傷病手当金は、病気や怪我で働けなくなった場合従業員は健康保険から給与の約7割を最大で1年半支給される制度です。
日本の医療保障は先進国の中でも、大変充実していると言われています。これらを活用しながら保険の必要性を慎重に検討していきましょう。